2026年

当院使用機器：株式会社モリタ製作所 Veraview X800

本ページは、歯内療法（根管治療・再根管治療・歯内外科等）におけるCBCT（歯科用コーンビームCT）の当院の撮影適応と運用基準を、AAE/AAOMRの共同ポジションステートメント（2025 Update）に準拠してまとめたものです。

1. 基本方針（重要）

CBCTはルーチン（スクリーニング目的）では撮影しません。臨床症状・所見がなく、目的が2D（口内法など）で満たせる場合はCBCTを行いません。
低線量の2D画像で目的が達成できない場合に限り、必要性を合理的に判断した上でCBCTを適用します。
原則として、歯内領域では限局FOV（limited FOV）CBCTを第一選択とします（被ばく低減・解像度・読影負担の観点）。
病変がFOV外に及ぶ疑い、非歯内性の鑑別や全顎的評価が必要な場合は、症例ごとにFOV拡大を検討します。

2. 撮影条件の考え方（FOV/解像度/線量）

撮影範囲（FOV）はROI（関心領域）より"わずかに大きく"設定し、必要最小限の範囲で撮影します。
近年、低線量・超低線量設定への関心が高まっていますが、診断目的（例：微細構造・破折）によっては高解像度設定が必要となる場合があり、「目的に応じた最適化」を重視します。
被ばくに関しては「最小化」一辺倒ではなく、診断に十分な画質を確保しつつ、診断的に許容できる範囲でできるだけ低く（最適化）を基本とします。

3. 画像アーチファクトへの配慮（メタル/ガッタ等）

金属修復物やガッタパーチャは、ビームハードニングやストリーク等のアーチファクトにより診断を妨げることがあります。
必要に応じて、ROIの中心配置、360°回転、金属アーチファクト低減（MAR）等を検討します（ただしガッタ由来は補正が限定的な場合があります）。

4. 当院のCBCT適応（歯内療法領域）

以下は原則として限局FOV CBCTを想定し、十分な臨床診査を前提とします。

A. 診断・術前評価

1）症状や2D所見が矛盾／非特異で診断が確定しない場合（未治療歯・既治療歯とも）
※う蝕評価などでCBCTに限界がある場合、BW/PAで補完

B. 術中（治療中）

2）石灰化根管の同定・位置づけ、および医原性エラー（穿孔等）の管理

C. 術直後（治療直後）

3）原則は口内法X線が第一選択
ただし合併症がある場合は限局FOV CBCTが第一選択

D. 非外科的再治療（再根管治療）

• 4）垂直性歯根破折：臨床＋2Dで不確実な場合、限局FOV CBCTを優先
• 5）治癒不全の評価：追加治療（再治療／外科／抜歯）要否判断のため
• 6）合併症評価：オーバーフィル、器具破折、穿孔部位の局在など

E. 外科的再治療（歯内外科）

• 7）術前プランニング：根尖位置の同定、重要解剖（上顎洞、下歯槽管等）との近接評価

F. 特殊状況

• 8）インプラント外科的埋入：限局FOV CBCTを優先
• 9）外傷：局所的歯槽骨外傷、歯根破折、脱臼、歯の変位等（広範囲顔面外傷が疑われない場合）
• 10）吸収（外部／内部）の鑑別と局在、治療方針・予後判定

G. 経過観察（アウトカム評価）

• 11）無症状の治癒評価：原則は口内法X線を優先
• 12）初回評価でCBCTが適応だった症例：無症状フォローでも限局FOV CBCTが適切となる場合あり（症状がある場合は「5）」へ）

※治癒評価でのCBCT使用は、リスクとベネフィットを症例ごとに検討します。

5. 当院で「原則CBCTを行わない」ケース

• ・診査目的が2D（口内法/パノラマ等）で十分に達成できる場合
• ・臨床症状・所見がなく、スクリーニング目的となる場合

既に紹介元でCBCT撮影が行われ、診断・治療判断に追加情報が不要と判断できる場合（DICOM提供が可能であれば、当院で再撮影しない方針です）

6. 読影体制・所見の扱い

CBCTは2Dとは異なる知識・技能が必要であり、アーチファクトと所見の鑑別、解剖理解、系統的読影を前提に運用します。
必要に応じて、口腔顎顔面放射線科専門医へのコンサルトを行い、所見の確認・解釈を行います。
限局FOVであっても、撮影範囲内に写る所見は適切に評価し、必要時には紹介元へ情報共有します（偶発所見を含む）。

7. 紹介元の先生へ（お願い：資料・データ）

より適切に「再撮影を避ける／必要時は最小限で撮影する」ため、可能な範囲で以下をご提供ください。

• ・紹介状（主訴、既往、歯髄診断・歯周所見、打診・咬合痛、瘻孔、動揺、歯周ポケット、治療歴、補綴/支台築造情報）
• ・2D画像（PA/BW/パノラマ：撮影日付き）

※既にCBCTを撮影済みの場合：可能ならDICOMデータ（ビューア付 or 記録媒体/共有方法）

免責・根拠

本基準は、AAE/AAOMR共同声明（2025 Update）を根拠に、患者個別の状況に応じた臨床判断のもとで運用します。